投資顧問を見極めましょう!
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投資顧問会社についての口コミを調べていると、「株マイスターは悪徳企業だ」「株マイスターを信用してはいけない」などの意見を目にしました。
深く追ってみると確かに行政処分を受けた経緯があります。
しかし、投資顧問会社に完成は「行政処分を受けたから悪徳企業」と言い切れない実例もあり、今回のケースがどうなのかはすぐに判断できません。
そこで、この記事では、「株マイスターが本当に悪徳企業なのか」「営業は改善されたのか」について解説します。

株マイスターとはどんな会社?

株マイスターは投資顧問業で長い実績を誇るWEBサイトです。
株マイスターを語るときに、経営理念をもっとも表しているモットーとして「個人投資家第一主義」との言葉が挙げられます。

個人投資家株マイスターが取引しているのは一部の企業、富裕層だけではありません。
初心者をはじめとする「個人投資家」を大切にするのが株マイスターの特徴です。
将来が不透明で、年金や生活保護の受給が不安視されている時代、「投資」は多くの人にとって将来のセーフティネットとなりえます。
「個人投資家第一主義」とは、今まで株や投資と無縁に生きてきた人の活動こそ助けたいという、株マイスターの思いが反映されています。

具体的な活動として、株マイスターは助言、市場分析のほか「無料での銘柄報告」も行っています。
投資顧問業を行っている会社の多くは、無料での仕事を嫌う傾向が顕著です。
無料で助言をしても会社にとって短期的な報酬にはなりません。

また、有料サービスに流れる会員も少なくなってしまいます。
しかし、優秀な投資顧問は会員を育て、自力で投資先を選べるようにするのが常識です。
優秀な投資家が増え、市場が潤ってこそ投資顧問業の仕事も増えていきます。
また、会員の利益が大きくなるほど、投資顧問に持ち込んでくる案件も大きくなります。
信頼できる投資顧問は顧客とともに成長を遂げていくのです。

株マイスターの行政処分の内容とは?

株マイスターを批判する人々の大半が、行政処分を受けた過去を根拠にしています。
詳しい内容は2016年に行った「虚偽を含むメールの内容」が問題になったようでした。

行政処分の内容について説明する女性当時、株マイスターの運営会社であったSQIジャパンは見込み客相手に、サービス内容を詳しく紹介したメールを一斉配信しています。
その中に「確かな情報」「関係者から教えてもらった」と解釈できる文章が混ざっており、虚偽の内容だと判断されたのです。
結局、金融庁によって業務停止処分を下された株マイスターは、一定期間、運営を行うことができませんでした。

しかし、株マイスターと同時期に多くの投資顧問が行政処分を受け、その多くが株マイスターと同様に営業再開している事実はあまり知られていません。
当時、「誇大広告」についての基準が業界内ではっきりしていなかったため、意図せずして真偽があいまいな文面を顧客に送ってしまう広告は少なくありませんでした。

SQIジャパンの失敗も、そうした業界のあいまいなルールがもたらしたものだといえます。
もちろん、SQIジャパンがあやまちを犯したのは事実ですが、意図的に詐欺や不正行為は働いてはいないようです。
行政処分を受けたというだけで、SQIジャパンを「悪徳な投資顧問である」と決めつけるのは無理があるでしょう。

行政処分後、業務は改善されたのか?

株マイスターについては、良い評判と悪い評判が混ざり合っています。
真相を確かめたいなら、「業務再開して長く営業を続けている」事実こそが重要だといえるでしょう。

行政処分を受けた企業の中には、そのまま業務を再開できず倒産してしまうケースも珍しくありません。
なぜなら、指摘された箇所が改善され、再び営業しても問題ないと行政に認められなければ再び社会に戻ってこられないからです。
つまり、株マイスターが堂々と営業して、多くの利用者に愛されている現状こそが「株マイスターが健全なサイトである」との動かぬ証拠です。

行政処分後、株マイスターが「指摘された誇大広告について改善したのか」も調べてみました。
口コミで、特に誇大広告を批判する意見は見当たりません。
また、厳しい意見を拡散させている人の大半は、実際に株マイスターの利用者でなく、他の書き込みを鵜呑みにしているだけでした。

投資顧問についての知識も少なく、信用するに値する内容だったとはいえません。
結論を書くと、株マイスターは健全な経営体制へときっちり改善し、利用者に有益な情報をもたらしている投資顧問会社です。
利用に当たって心配はいりません。
一部の古い情報、心ない批判にはまどわされずに、興味がある人は胸を張って相談してみましょう。